CMD Reserch
会社概要
製品紹介
ニュース
論文・資料
FAQ
採用情報
リンク
お問い合わせ
プライバシーポリシー
株価トレンド推計Webサービス『RAIT(ライト)』 製品紹介

法人様向け製品 MASTの紹介はこちら
RAIT: Return Analytic Indication Tool

株価トレンド推計Webサービス『RAIT(ライト)』の推計方法

RAITのページへ

RAITのページへ一般的に、株価はランダムウォークしていると考えられています。しかし一方で、株価の変動に何らかのトレンドや周期性を見つけ出し分析することにより将来の株価、売買タイミングを見つけ出そうと様々な研究が行われています。これが「ダウ理論」や「エリオット波動理論」に代表される『テクニカル分析』の基本的な考え方です。
 時系列のデータをトレンドや周期性の観点から分析することを『周波数解析』と呼びます。広く知られているテクニカル分析(移動平均、グランビルの法則、三尊天井、・・・)も広い意味ではこの周波数解析の一種と言うことができます。

  RAITはこの『周波数解析』をコンピュータ上で行うことにより、定量的に分析し将来の株価トレンドを推計するための分析ツールです。

RAITは基本的には日々の終値(一部の分析で4本値、出来高を使用)を用いて分析を行います。これは、他の多くのテクニカル分析と同様に、『株価は全ての情報を織り込み済みである(モダンポートフォリオ理論)』、すなわち現時点で予想されうる将来の経済環境その他のニュースは既に株価に反映されている、という考え方に基づいているからです。
 過去の株価は様々な情報を織り込んだ上で形成されていますが、将来の予測できない突発的なニュース等は当然のことながら織り込むことはできません。
 従って、RAIT推計と共に日々のニュースや景気動向、企業業績等様々な情報を考慮した上で投資戦略を策定することをお勧めいたします。
【ステップ1】 回帰分析によるトレンド分析
分析対象とする銘柄が、
●これまで株価がどのような周期のトレンドで動いてきたか
●どの周期のトレンドの影響を強く受けているか
●いつ転換点を迎えたか
を定量的に計測するため回帰分析を用いて銘柄特有のトレンドを解析します。
RAITでは銘柄毎に回帰分析によりトレンドライン(上値抵抗線、下値支持線)を算出し、短周期から長周期まで7種類の周期に分類し銘柄固有の特性を算出します。
この7種類のトレンドラインを元に、短周期から長周期まで7種類の転換点を検出します。
【ステップ2】 周波数解析
 前記【ステップ1】トレンド解析で検出した転換点以降の株価を、ウェーブレット変換と呼ばれる周波数解析技術を用いて解析します。

(参考)周波数解析による推計とは?
 (1) 株価を短周期から長周期までの数種類の波長を持つ波動に分解


 (2) 分解した波動を延長

 (3) 延長した波動を再合成

実際には各銘柄に対してそれぞれ7種類の転換点を算出しましたので、各銘柄について7種類の周波数解析と推計を行い、7種類の推計トレンドライン(L1、L2、・・・、L7)を算出します。

【ステップ3】 過去検証による推計値の最適化
 このように7種類の推計トレンドが算出されました。これらを単純に合成するだけでも、ある程度の推計は可能です。RAITでは推計精度を高めるため、過去検証に基づく推計値の補正を行っています。
 (1)過去に遡り推計を実施(7種類の推計トレンド)
 (2)推計結果と実際の株価を比較
 (3)7種類の推計結果から、期間毎に実際の株価との差異が最も小さくなる推計結果を抽出
  (例えば、1週間はL3を採用、2週間はL6を採用、1ヶ月はL4を採用・・・等々)
 (4)抽出した推計結果を最適化し合成、最終的なRAIT推計トレンドを算出
【4】 まとめ
 RAITの推計理論(ロジック)は
  ①周波数解析を基本に
  ②回帰分析によるトレンド分析
  ③過去検証による推計値の補正
という3つの技術から構成されています(下図参照)。
【5】 注意点
(1)推計リターンについて
 RAITで表示している期待リターンは、最新の終値を基準に算出しています。従ってその日の終値が大きく変動した場合、長期的トレンドに変化が無くても推計期待リターンの値が日々大きく変化することがあります。

(2)分析に用いるデータ
 RAIT分析には終値(一部の解析で4本値、出来高)を使用しております。業績データ、ニュース等の情報は分析には使用しておりません。

当社WEBサイトに表示されている内容は証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっての最終判断はお客様ご自身でお願いいたします。情報に関しては万全を期しておりますがその内容の正確性や信頼性を保証するものではありません。この情報に基づき被った被害について弊社、および当ウェブサイトへの情報およびソフトウェア提供元は一切の責任を負いかねます。